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トップメッセージ会社概要沿革「ISO9001認証」取得

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東亜自動車工業株式会社は昭和31年の創業以来、特装車、カーゴトラックなどあらゆるお客様のニーズに対応した車を多数生産しています。創業以来、長年に亘り新明和工業株式会社の西日本地区における大型ダンプの生産をになっており、これが業績の柱になっています。設計から製作まで、小型、中型、大型、超大型まで、あらゆる種類の特装車にも対応しています。

製造設備は、大型製缶設備を持ち超大型ボデーも製作し、十分な広さの架装組立工場で大型車両の生産に対応しています。更には、西日本最大規模の大型電着塗装設備を有し、大型車の荷台でも丸ごと電着塗装する事が出来ることにより、塗装品質が大幅に向上します。また、アルミダンプ、鉄道部品等のアルミ構造物にも対応できます。 お客様のニーズに合ったオーダーメイドの製品を造ることにより、皆様と社会に貢献出来るものと確信しています。

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会社情報

会社名 東亜自動車工業株式会社
設 立 昭和31年8月1日
代表者 代表取締役社長 上木 実
資本金 5,000万円
従業員数 約90名
所在地 〒754-0894
山口県山口市佐山字村山1番9 (山口テクノパーク内)



TEL: 083-988-1711(代)
URL http://www.toabody.co.jp/
営業品目 新明和ダンプの製造(西日本地区担当)
 軽ゲート・脱着車用コンテナの製造
トラックの設計・製造・販売
新幹線車両部品
各種特装車の修理・部品販売
グループ会社 株式会社都商事ホールディングス http://www.miyako-group.com/
株式会社プレブル
株式会社プラスエム
株式会社ラックランド http://www.luckland.biz/
株式会社ソピアゴルフガーデン http://www.sopia-golf.com/
有限会社フィックス
株式会社ウェルビーイング・ジャパン http://well-beingjp.com/
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沿革

昭和31年 8月 宇部市鵜の島町に創立各種自動車整備
および部品並びに中古車販売業を開業
昭和33年 12月 新明和工業(株)川西モ-ターサービスと代理店契約を結び
中国地区における川西式ダンプの製作を開始
昭和38年 5月 九州地区における川西式ダンプの製作を開始
昭和39年 3月 宇部市厚南区東割の新工場へ移転
  4月 トラックボデーの製作架装開始
昭和42年 5月 極東開発工業(株) 指定サービス工場に認定
平成10年 7月 国際規格ISO9001認証取得
8月 山口市山口テクノパークの新工場へ移転、
操業開始
西日本最大規模の大型電着塗装設備を導入
大型レーザー加工機(6m×3m)を導入
平成14年 10月 ダブルスホッパートレーラーの生産開始 宇部興産(株)へ初納入
平成17年 9月 スライドボデー開発 特許取得
平成18年 9月 ダイハツ工業(株)向 軽自動車用 新明和製すいちょくゲートの生産開始
平成19年 7月 中型レーザー加工機(3m×1.5m)を増設
9月 三菱自動車工業(株)向 軽自動車用 新明和製ダンプ・キットの生産開始
10月 (株)日立製作所笠戸事業所向 新幹線 アルミ構造物の製作開始
平成22年 4月 新明和工業(株) 脱着車用コンテナ生産開始
平成24年 4月 30トン ダンプトレーラーを開発 宇部興産(株)へ初納入
  9月 トヨタ車体(株) 指定サービス工場に認定
平成25年 2月 新日鐵八幡製鉄所構内用 ロール運搬車開発 特許出願
  3月 国土交通省 自動車整備事業の認証取得
大型レーザー加工機(6m×3m)を更新
平成26年 2月 新事業所建設に関する協定を山口市と締結
  4月 東邦車輛の指定サービス工場に認定
アルミ加工用門型マシニングセンター導入
  12月 500トンハイブリッドドライブベンダー導入
平成27年 3月 発馬機の生産開始
  7月 中型レーザー加工機(3m×1.5m)を更新
平成28年 4月 特大ダンプを開発 宇部興産(株)へ初納入
  6月 ダブルスホッパートレーラーの容量拡大型を開発 宇部興産(株)へ初納入
  8月 創業60周年記念式典開催
平成29年 3月 新工場建設着工
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品質保証の国際基準「ISO9001認証」取得

時代が進むとともに、品質管理への要求も「より良くからさらに良く」へと、その基準値も大きく変化しています。私たち東亜は、自らに厳しい品質基準を課しながら、お客様に満足いただける製品づくりとサービスの提供に努めてまいりました。

そして、1998年、設計、開発、製造、教育に至るまで、東亜の品質に対して、ISO9001規格に適合の認証が与えられました。国際品質保証規格の厳しい審査を合格したこと。クオリティへの意識改革が全社に浸透したこと。私たちの品質に対する国際的な評価を誇りに思うとともに、今後の品質管理にも正面から取り組んでいきたいと考えます。

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